EVA/EPは現代日本企業にとって最適な業績評価指標となりえるか？

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EVA／EP は、現代の⽇本企業にとって最適な業績評価指標となりえる

か？

本Insightは、⽶Pay Governance 社のIra T. KayとMarizu Maduによる分析を⽇本語

化したものです。EVA/EP、EBITDA、ROIC、TSR――業績指標の選択は、どの数字が

「株主価値創造」と最も整合的に動くのかという、報酬委員会にとって避けて通れない

問いに直結しています。

2026年5⽉27⽇付の⽇本経済新聞朝刊によれば、経済産業省は、これまで効率性の観

点から推奨されてきたROEに加え、より成⻑に焦点を当てた指標としてEconomic

Profit（EP）の採⽤を検討しているとされます。成⻑に向けた指標を重視する⽅向性は

⼤いに歓迎すべきものですが、1990年代後半に⽶国で注⽬され、その後企業での採⽤

が⼤幅に減少したEVA・EP等の特殊な指標の採⽤検討は、実証研究の結果を踏まえた

うえで⾏われる必要があります。

本稿は、ISSがEVA Dimensions社を買収し、議決権⾏使における企業業績評価の⼿法

としてEVAの採⽤を公表した際に、⽶Pay Governanceが EVA/E Pをめぐる論点を整

理したニュースレターです。